注文建築
家づくり
家づくりは『建主の個性』と『建築家の独創性』の融合
 
私たちは、私たちのデザインを建主に押し付けることはしません。

建主自身がライフスタイルを見つめ直し、自由にイメージする。
それが家づくりの最も基本的な条件です。

私たちは、その夢を実現させるため、建築のプロとして合理的、
且つ、目的にあった家づくりを目指します。

Simple , Light , Wind , Space

建築は作り過ぎないことが大切です。
それはなによりローコストに繋がりますし、将来の家族構成の変化にも柔軟に対応できます。
作り込み過ぎた建物は実際に使い始めるとその用途にしか使えず、使いづらい建物になってしまう可能性もあります。

形態的にはシンプルでモダン、光と風が通り抜けていくような建築を目指しています。
開口部を大きく取ると内部と外部が一体になり、空間に大きな広がりと豊かさを実感できます。 また吹抜け等、空間の体積を取ることにより、実際の面積以上の気持ちよい空間が生まれます。

自然素材にもこだわっています。
ただしこれは決して高価な材料を使うということではありません。
近年地球温暖化がニュースにも取り上げられています。
私たちは省エネ設計を心がけ、断熱は高気密・高断熱構法を採用しています。
          

家族と共に成長できる家をつくる。良き建築(住まい)は人に幸せをもたらすと考えています。
 
主な諸費用と費用の目安
  内容 費用の目安
仲介手数料 土地購入の仲介をしてくれた不動産会社に支払う費用です。 [土地代金×3%+6万円×消費税]が上限
敷地調査費用 プランをご提案する前に敷地の状況を調査する費用です。
  尚、調査する敷地によって、無償もしくは有償となります。
有償の場合:3万〜8万円
地盤調査費用 建物を建てる前に、敷地の地盤固さや状態を調査する費用です。 5万〜10万円程度
建築確認申請費用 設計が法律に適合しているか役所や検査機関での審査費用です。
  確認申請・中間検査・完了検査などがあります。
設計費に含んでおります。
構造計算費

建物の躯体と基礎について確かな安全性を確保した構造計

算書・構造図を制作するための費用です。間取り・規模・構造

の種類により異なります。

20万〜30万円程度
  ※2階建ての場合
長期優良住宅申請費 長期優良住宅の認定を受けるために必要な費用です。 20万円程度
水道加入金 水道を新しく使用するための費用です。 各自治体・口径により異なります。
地鎮祭費用 建築の無事を祈る儀式です。神主への謝礼等の費用が必要です。 1万〜5万円程度
上棟式費用

棟上げの後に行う工事の無事を祈る儀式の際の宴会や工事

関係者への祝儀などの費用です。

1万〜10万円程度
ローン関係費用 手数料・保証料などの費用は、金融機関により異なります。 手数料3万円程度〜。
  保証料は債権額1000万円あたり、
  10万〜20万円程度(不要の場合も)
火災保険料 火災や落雷などによる損害を補償する保険です。 木造30年一括払いの場合:30万円程度
地震保険料

火災保険では補償されない地震・噴火またはこれらにより

発生した津波による建物・家財の損害を補償する保険です。

建物の構造・所在地により異なります。
建物表示登記

不動産登記簿の表題部に建物の所在地、家屋番号、種類、

構造、床面積等の情報を登録する手続きです。

土地家屋調査士報酬:10万円程度
  登録免許税:無税
所有権保存登記

新築の家を建てた場合などに不動産について初めて行う所

有権の登記のことです。

 司法書士報酬:2万〜10万円程度
  登録免許税:税額は下記を参照
耐久消費財

住宅の備え付けのものを除き、新築時に新たにカーテン・

照明器具・ソファ・エアコンなどを購入する費用のことです。

平均155万円(2012年|住宅金融支援機構調べ)
引越し費用

新居に引越しするための費用です。また、粗大ごみ処分費

や電話移設工事なども必要です。

 10万〜20万円程度
 (業者・荷物量・距離などにより異ります。) 
■ 上記の費用はあくまで目安ですので、参考例してご覧ください。建物の大きさ、土地の形状、立地などの諸条件により各費用は異なります。
 
家づくりにかかる主な税金
  内容 税率
印紙税  土地の売買契約・
  工事請負契約
 1,000万円超え、5,000万円以下  1万5千円(H26.3.31まで)
 5,000万円超え、1億円以下 4万5千円(H26.3.31まで)
ローン契約 1,000万円超え、5,000万円以下 2万円
消費税  国内での商取引に課税される間接税のことです。
  土地には課税されませんが、建物には消費税が課税されます。
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不動産取得税

  新しく不動産(土地・住宅など)を取得した時に一度

け課税される地方税のことです。住宅の場合、一定の

を満たすことで軽減措置を受けることができます。

  評価額 × 1/2 × 3% ※1
建物  評価額 × 3%  ※1
登録免許税  土地所有権移転登記

土地・建物を相続・贈与・売買で取

 した時に行います。

評価額 × 1.5%
 建物所有権保存登記 建物を建てた時に行います。 評価額 × 0.15%(0.1% ※2
抵当権設定登記

土地や建物を担保にして住宅ロー

ンを借りる時に行います。

債権額 × 0.1%
 固定資産税 ※3

 土地・建物などの固定資産を所有している人に対して毎

年課税される地方税のことです。

土地  [200㎡以下の場合]  評価額 × 1/6 × 1.4%
 [200㎡を超える場合]
  評価額 × 1/3 × 1.4% 
建物
 ※3 
 評価額 × 1.4% × 1/2 ※4
 都市計画税 ※3

 市街化区域内に不動産を持っている人に対して毎年地課

税される地方税のことです。

土地  [200㎡以下の部分]
  評価額 × 1/3 × 0.3%
 [200㎡を超える場合]
  評価額 × 2/3 × 0.3% 
建物  建物評価額 × 0.3%
※1|土地は公示価格の7割、新築建物は建築費の5〜7割程度が目安です。
※2|認定長期優良住宅および認定低炭素住宅の場合です。
※3|税率は市町村により異なります。1.4%は固定資産税の標準税率、0.3%は都市計画税の最高税率です。
※4|一般の住宅は、新築後3年間床面積120㎡までの部分の税額を1/2に軽減されます。尚、認定長期優良住宅は5年間、
3階建て以上の耐火・準耐火建築物は5年間、認定長期優良住宅で3階建て以上の耐火・準耐火建築物は7年間軽減されます。